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命をはぐくむ

周産期（胎児・新生児における妊娠22週から出生後7日未満までの期間）医療の世界では、医療技術の進歩が新生児の死亡率を下げる一方、低出生体重児や医療的ケア児など、医療支援が必要な子どもの数が増加しています。
本号では、これらの子どもたちに早期に理学療法士が関わることがQOL向上につながるとして、日本小児理学療法学会の協 力を得て「周産期医療への関わり」を特集します。まず、周産期医療の対象と介入内容について、皆さまに回答いただいた関わり・興味の有無を示すアンケート結果とともに紹介します。

周産期医療における 多職種連携のかたちを模索する

本会では、2020年度の職能事業として周産期の理学療法の取り組みを始めたところです。
そこで今回は、小児科医で周産期医療に携わる加部一彦先生を囲む座談会を企画しました。 NICU（新生児集中治療室）に関わる理学療法士の現場の声にも、ぜひ触れてください。

周産期理学療法の現状と課題

小児理学療法および周産期理学療法に大きな転換が訪れた契機は、2005年に厚生労働省（厚労省）等から政策通知された「小児科・ 産科における医療資源の集約化・重点化の推進について」1）でした。小児医療は医師不足により、小児科・産科の医療資源の集約化・ 重点化が図られました。また、同時期に新生児集中治療室（Neonatal Intensive Care Unit：NICU）病床の不足が社会問題化し、2007 年の厚労省の実態調査の結果2）から、各地域で周産期母子医療センター（周産期センター）の整備が急速に進むに至りました。
こうして、周産期センターの整備に伴い、NICUおよび回復室（Growing Care Unit：GCU）病棟の入院児に介入する理学療法士が増 加していきました。理学療法士による介入が増加したことにより明確になった周産期理学療法の主な課題は、1.診療報酬、2.病棟配置、3.教 育の充実、4.エビデンスの蓄積、5.成育医療・成人期への移行です。

不幸の上に成り立つ　プロフェッションとしての自覚
（会長 半田一登）

本コーナーでは参議院議員として活躍する理学療法士 小川かつみ氏が、政治の世界で進められている社会保障施策への取り組みについて説明します。

理学療法士としての歩み、今までとこれから
（小林 義文 氏）

「生涯現役」のコーナーでは、生涯現役で活躍する先達から会員の皆さんへメッセージをいただきます。

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